ワーホリ2回行ける国｜カナダ・韓国・台湾・スロバキアと豪セカンドビザ【2026】

ワーキングホリデー（以下、ワーホリ）は「一生に一度の海外体験」というイメージが強いですが、近年は制度の拡充によって同じ国に2回参加できるケースや、別のルートで長く滞在できる国が出てきました。1回目を終えて「もっと居たかった」「今度は別の国にも行ってみたい」と感じた人にとって、これは大きなチャンスです。

この記事では、2回参加が可能な国（カナダ・韓国・台湾・スロバキア）と、別の仕組みで長期滞在を実現できるオーストラリアのセカンド・サードビザを整理します。ただし、各国の制度は頻繁に変わるため、必ず各国の公式情報や個別ガイドで最新を確認してください。費用の全体像はワーホリ1年費用の内訳もあわせてご覧ください。

ワーホリは原則「生涯1回」だが…

ワーキングホリデー制度は、2か国間の協定（二国間協定）に基づいて運営されています。多くの協定では「同一国との間では生涯1回限り」という原則が定められており、一度ビザを使用したら同じ国には再申請できない仕組みになっています。

この「生涯1回」ルールは長らく変わらないものとされてきましたが、2025年前後から状況が変わりつつあります。日本と協定を結ぶ複数の国が、制度の見直しや拡充を行い、2回目の参加を認めるようになってきました。背景には、各国の人手不足解消や、労働市場を補完したいという政策的な狙いがあるとされています。

ただし、2回目の条件は国によって大きく異なります。年齢上限や必要書類、1回目との間隔、合計滞在期間の上限など、細かな要件があるため、「2回行ける」という情報だけを鵜呑みにせず、個別の最新情報を必ずご確認ください。別の国を選ぶという選択肢についてはワーホリ国の選び方ガイドもご参考に。

2回参加できる国

カナダ：IECを通じて2回参加が可能に

カナダのワーホリは、IEC（International Experience Canada／インターナショナル・エクスペリエンス・カナダ）という仕組みで運営されています。IECはカナダ政府が設ける若者向けの就労体験プログラムで、日本人はこの中の「ワーキングホリデー」カテゴリに申請します。

2025年から、日本人はIECを通じて生涯2回参加できるようになったとされています（要確認）。1回目と2回目の間隔や、2回目に必要な条件については制度の詳細を要確認ですが、「一度カナダに行ったらもう行けない」という状況ではなくなりました。年齢上限（多くが30歳まで）は適用されるため、タイミングの計算が重要です。詳細はカナダワーホリ完全ガイドとカナダIECの申請ポイントでご確認ください。

制度の詳細・年齢・必要書類は変わりうるため、必ずカナダ政府公式情報（IRCC）で最新を確認してください。

韓国：2025年10月から生涯2回・最長2年に拡充

日韓ワーキングホリデーは、H-1ビザで知られる制度で、これまで「生涯1回」が原則でした。しかし2025年10月1日から制度が拡充され、生涯2回（合計で最長2年）の参加が可能になったとされています（要確認）。

2回目の申請には理由書の提出が必要とされています（要確認）。具体的にどのような内容を書けばよいか、必要書類の一覧については韓国大使館または外務省の最新案内で確認が必要です。韓国は日本からのアクセスが良く、費用も比較的抑えやすいため、「2回目のワーホリ先」として注目度が高まっています。詳細は韓国ワーホリ完全ガイドをご覧ください。

年齢上限・申請条件・定員については、在日本韓国大使館または外務省の公式情報で必ず最新を確認してください。

台湾：2026年から生涯2回が可能に

台湾との日台ワーキングホリデーは、18〜30歳を対象とした協定です。2026年から生涯2回参加が可能になったとされています（要確認）。台湾は中華圏の文化・言語・食を学びながら働ける環境が整っており、日本からの近さや比較的なじみやすい生活環境も人気の理由です。

2回目の参加条件（1回目との間隔・必要書類など）については最新情報の確認が必要です。詳細は台湾ワーホリ完全ガイドでご確認ください。

制度・条件の詳細は変わりうるため、台湾交流協会（公益財団法人）の最新情報を必ず確認してください。

スロバキア：2025年の制度改訂で生涯2回に

東欧に位置するスロバキアとのワーホリ協定は、日本人にはまだ利用者が少ない穴場的な選択肢です。2025年の制度改訂により、生涯2回参加が可能になったとされています（要確認）。ヨーロッパの中では生活費が比較的抑えやすく、スロバキア語（またはチェコ語との近縁性）を学びながらEU圏で暮らす体験ができます。

参加者数がまだ少ないぶん、情報も少ないため、2回目の申請条件については在日スロバキア大使館に直接確認することをおすすめします。詳細はスロバキアワーホリ完全ガイドをご覧ください。

年齢・条件・必要書類は変わりうるため、在日スロバキア大使館の最新情報で必ずご確認ください。

別ルートで長く滞在できる国：オーストラリア

オーストラリアのワーキングホリデービザ（サブクラス417・462）は、参加自体は基本的に1回限りです。しかし、オーストラリアには「2回行く」ではなく「滞在を延長する」という独自の仕組みがあります。

セカンドビザ・サードビザとは

オーストラリアでは、1年目のワーホリ中に政府が指定した地域・業種（農業・漁業・建設など、いわゆる「地方での季節労働」）で一定期間以上働いた実績があると、セカンドビザ（2年目）の申請資格が得られます。さらに条件を満たすとサードビザ（3年目）も取得でき、条件次第で最長3年程度オーストラリアに滞在できる可能性があります。

これは「同じ国に2回ビザを申請する」という仕組みではなく、1回のワーホリを延長するための追加ビザという性格のものです。「2回行ける国」とは仕組みが根本的に異なる点を理解しておきましょう。地方での労働要件（日数・業種・地域）は制度改定によって変わることがあります。詳細はオーストラリアワーホリ完全ガイドとオーストラリア セカンドビザの申請ガイドでご確認ください。

条件・必要日数・対象地域は頻繁に改定されます。必ずオーストラリア政府（Department of Home Affairs）の公式情報を確認してください。

2回行ける国 比較早見表

以下は各国の概要をまとめた早見表です。いずれも制度改定により変わる可能性があるため、必ず公式情報で最新を確認してください。

2回目を目指すときの注意点

年齢上限に間に合うか確認する

ワーホリの多くの国では、申請時に30歳以下（国によっては25歳以下の場合も）という年齢上限が設けられています。2回目を狙う場合は、1回目の終了時点と2回目の申請開始タイミングを逆算し、年齢上限に間に合うか早めに確認することが重要です。「1回目が終わってから考えよう」では手遅れになるケースもあるため、計画は1回目の渡航前から立てておくと安心です。

2回目の理由書・資金・書類の準備

2回目の申請では、国によって参加理由を記した理由書（モチベーションレター）の提出が求められる場合があります（韓国など）。理由書には「なぜもう一度ワーホリをしたいか」「1回目で何を学んだか」「2回目でどう活かすか」などを具体的に書く必要があるとされています。加えて、資金証明や滞在計画、医療保険の証明なども必要です。必要書類の詳細は、各国の大使館または外務省の最新案内でご確認ください。

制度変更のリスクを理解する

2回参加を認める制度はまだ新しく、各国ともに運用の細かい部分が変わりやすい時期です。「昨年は〇〇の条件だった」という情報がSNSや体験ブログに出回っていても、申請時点では条件が変わっている可能性があります。必ず申請前に公式情報を確認し、可能であれば大使館に直接問い合わせることをおすすめします。

1回目と違う国を選ぶ選択肢もある

2回目のワーホリで「同じ国にもう一度」という選択と並んで、「別の国で新しい体験をする」という選択肢も魅力的です。1回目でオーストラリアを経験したなら2回目はカナダ、1回目でヨーロッパを選んだなら2回目はアジアへ、というように、協定国であれば別の国への申請は可能です（各国の「生涯1回」ルールはあくまで同一国との間のみ）。自分に合った国の選び方はワーホリ国の選び方ガイドをあわせてご参考ください。

費用と貯金の計画を立て直す

2回目のワーホリでも、出発前の貯金・航空券・海外保険・現地での生活費という費用構造は変わりません。1回目で稼いだ経験を活かして求職活動をスムーズに進めるとしても、最低限の準備資金（目安として数十万〜百万円以上）は用意する必要があります。1年間の費用感の詳細はワーホリ1年費用の内訳をご確認ください。

よくある質問（FAQ）

同じ国に2回ワーホリで行けますか？

多くの国では「生涯1回」が原則ですが、カナダ・韓国・台湾・スロバキアについては2025〜2026年の制度拡充により、生涯2回が可能になったとされています（要確認）。ただし条件があるため、各国の公式情報をご確認ください。

別の国なら何度でもワーホリに行けますか？

「生涯1回」のルールは各国との協定ごとに適用されます。つまり、A国で1回使っても、B国・C国などは別の協定なので、それぞれの国に対して1回ずつ申請できます。年齢上限（多くが申請時30歳以下）と各国の条件を満たせば、複数の国を渡り歩くことは可能です。

2回目のワーホリも30歳まで申請できますか？

多くの協定では申請時に30歳以下という上限があります。2回目も同じ年齢上限が適用されます。ただし上限年齢は国によって異なり、また制度改定により変わる可能性もあります。必ず各国の最新情報をご確認ください。

オーストラリアには最長何年いられますか？

セカンドビザ・サードビザの条件を満たせば条件次第で最長3年程度の滞在が可能とされています（要確認）。ただしこれはビザを2回・3回申請するのではなく、地方での労働実績をもとに滞在を延長する仕組みです。必要な労働日数・業種・地域の最新条件はオーストラリア政府公式サイトでご確認ください。

カナダのIECとは何ですか？

IECとはInternational Experience Canada（インターナショナル・エクスペリエンス・カナダ）の略で、カナダ政府が設ける若者向けの就労・体験渡航プログラムです。日本人はこの中の「ワーキングホリデー」カテゴリに申請します。IECは毎年抽選形式で招待状（ITA）が発行される仕組みで、申請のタイミングや手順に注意が必要です。詳細はカナダIECの申請ポイントをご覧ください。

韓国ワーホリ2回目に必要な理由書とは何ですか？

韓国ワーホリの2回目申請では、なぜ再度参加したいかを記した理由書（モチベーションレター）の提出が必要とされています（要確認）。1回目の体験で何を得たか、2回目でどのような目的を達成したいかを具体的に書くものとされていますが、書き方の様式・文字数・必要な内容は大使館の最新案内でご確認ください。詳しくは韓国ワーホリ完全ガイドをご参照ください。

台湾ワーホリは何歳まで申請できますか？

日台ワーキングホリデーは18〜30歳が対象です（要確認）。年齢要件は変わりうるため、台湾交流協会（公益財団法人）の最新情報をご確認ください。

スロバキアワーホリはどんな人に向いていますか？

スロバキアは東欧でEU加盟国のため、シェンゲン協定の範囲内でヨーロッパ各国を旅しやすい環境です。生活費は西欧より抑えやすく、まだ利用者が少ないぶん「珍しい経験を積みたい」「東欧文化に興味がある」という人に向いています。ただし日本語・英語の環境は限られるため、語学面での準備が重要です。詳細はスロバキアワーホリ完全ガイドをご覧ください。

1回目と2回目は同じ国でなければいけませんか？

いいえ、同じ国でなくても構いません。「1回目はオーストラリア、2回目はカナダ」のように、別の国のワーホリ協定を利用することは可能です。ただし、各国の「生涯1回」または「生涯2回」のルールはその国との協定ごとに適用されます。どの国を選ぶかについてはワーホリ国の選び方ガイドもご参考ください。

オーストラリアのセカンドビザは「2回行く」ことになりますか？

厳密には異なります。オーストラリアのセカンドビザは、1回のワーホリの期間を延長するための追加ビザという性格のものです。「別の国に再申請する」のではなく、同じオーストラリア滞在を続けるために、現地での労働実績を条件として次のビザを申請する仕組みです。「2回行く」とは仕組みが根本的に異なる点を理解しておきましょう。

2回目のワーホリをするタイミングはいつがベストですか？

年齢上限（多くが30歳）に余裕があるうちに動くことが最大のポイントです。1回目が終わって帰国し、就職活動をして…と後回しにしていると、気づいたら年齢上限を超えていたというケースが少なくありません。1回目の渡航前から「2回目はいつ、どこへ」という大まかな計画を立てておくと、選択肢を逃しにくくなります。

2回参加できる国は今後さらに増えますか？

2025〜2026年にかけて複数の国が制度を拡充した流れがあり、今後も制度見直しが続く可能性はあります。ただし、拡充される国が増える保証はなく、逆に定員縮小や条件厳格化が起こる可能性もあります。最新の動向は外務省や各国大使館の公式情報で随時チェックすることをおすすめします。

まとめ

ワーホリは多くの国で「生涯1回」が原則ですが、カナダ・韓国・台湾・スロバキアの4か国では、近年の制度拡充によって生涯2回の参加が可能になったとされています（要確認）。また、オーストラリアでは「2回行く」とは異なる仕組みながら、地方での労働実績を積むことでセカンド・サードビザを取得し、条件次第で最長3年程度の滞在が実現できます。

2回目を目指す際のポイントは大きく3つです。1つ目は年齢上限（多くが30歳）に間に合うかを早めに確認すること、2つ目は理由書・資金・書類の準備を怠らないこと、3つ目は制度は変わりやすいため、必ず公式情報で最新を確認することです。

各国の詳細については、カナダワーホリ完全ガイド、韓国ワーホリ完全ガイド、台湾ワーホリ完全ガイド、スロバキアワーホリ完全ガイド、オーストラリア セカンドビザの申請ガイドをそれぞれご参照ください。「どの国を選ぶか」で悩んでいる方はワーホリ国の選び方ガイドも参考になります。法・ビザ・制度に関わる情報は変わりやすいため、最終判断は必ず各国の公式サイトや大使館でご確認ください。