ヨーロッパワーホリの仕事事情｜国別の就労ルール・登録・時給

「ヨーロッパでワーホリをしたいけれど、現地の言葉が話せなくても仕事は見つかるのだろうか」。英語は日常会話くらいで、ドイツ語やフランス語はほとんど分からないとなると、働いて暮らせるのか不安になる方もいるはずです。国によって働きやすさが違うなら、どこを選べばよいのかという迷いも重なります。

本記事では、ヨーロッパの主な国ごとの就労のルールと、働く前に必要な現地の登録をまとめました。各国の最低賃金も同じ物差しの表で比べられ、就きやすい仕事と語学力の関係もあわせて分かります。

同じ流れで、公的な求人サイトの使い方や、トラブルを避けるために確かめたいことも見ていきましょう。

ヨーロッパのワーホリの就労ルールの違い

ヨーロッパのワーホリでも働くことはできますが、働ける期間・雇用主・働き方の決まりは国ごとに大きく違います。主な国の就労の決まりは次のとおりです（2026年10月時点の各国政府・大使館の案内による）。

• 英国は最長2年でほとんどの仕事ができる
• ドイツやデンマークは働き方や期間に決まり
• オランダやデンマークは自営やフリーランス不可

イタリアの「合計6か月まで」は日本ワーキング・ホリデー協会の説明によるもので、アイルランドの職種や期間の細かな決まりは大使館の案内で確かめる必要があります。最新は公式サイトでご確認ください。

英国は最長2年でほとんどの仕事ができる

英国のYouth Mobility Schemeは最長24か月滞在でき、「ほとんどの仕事」で働けます。日本人は抽選なしで申請でき、申請料は340ポンド、医療付加料は通常1年776ポンド、2,530ポンド以上の貯金が条件です（2026年10月時点）。

ロンドンには日系企業のオフィスも多いので仕事が見つけやすくて助かりました。

ロンドンでワーホリをした26歳の人の体験談です（体験談を読む）。プロのスポーツ選手やコーチとしては働けないなどの決まりもあるため、最新は公式サイトでご確認ください（GOV.UKのYouth Mobility Schemeの案内）。

ドイツやデンマークは働き方や期間に決まり

ドイツ大使館は、休暇中の仕事は期間が限られるとして、月603ユーロ以下のミニジョブや年50日以下の短期雇用の形を挙げています。同じ雇用主で合計1年までフルタイムも可という記載もあり、ドイツの社会保険のルールでは短期の仕事は年3か月または70日までとされて数字が違うため、具体的な働き方は大使館と雇用主に確かめましょう。

デンマーク移民局は、12か月の滞在中に働けるのは6か月までとし、月数は給与の支払いが届け出られた月の数で数えます。その月に1日しか働かなくても1か月と数えるので、短い仕事を別々の月に入れると上限を早く使い切ります。オランダも同じ雇用主のもとで1年中働くことは認めておらず、最新は公式サイトでご確認ください（デンマーク移民局の日本人向けワーホリの案内）。

オランダやデンマークは自営やフリーランス不可

雇われずに自分で仕事を請ける働き方は、国によって認められていません。オランダ移民局は、滞在の一番の目的は文化交流なので自営で働くことはできないとし、デンマーク移民局も自分で事業をすることはできないとしています。

英国は、借りた場所で、設備が5,000ポンド以下、従業員を雇わないといった条件つきで自営もできます。フリーランスで稼ぎたい人や、日本の会社に雇われたままリモートで働きたい人は、行き先の国の大使館で扱いを確かめ、最新は公式サイトでご確認ください（オランダ移民局のワーホリの滞在許可）。

働き始める前に必要な現地の登録

ヨーロッパでは、住民登録や税・社会保障の番号を先に済ませないと働きにくい国が多く、到着してすぐ働ける国ばかりではありません。最初の数週間は登録に時間を取られると考え、その間の生活費を多めに用意しておきましょう。

• ドイツは住民登録のあと税番号が郵送で届く
• オランダは到着から5日以内に住民登録
• 英国は番号の前でも働け、アイルランドは登録が必要

ドイツは住民登録のあと税番号が郵送で届く

ドイツでは連邦住民登録法で、住まいに入居してから2週間以内に住民登録をする決まりです。ベルリン市の案内によると、住民登録をすると連邦中央税務庁から税番号（Steuer-ID）が登録した住所に郵送で届き、3か月たっても届かなければ問い合わせるよう案内しています。

税番号が届くまで時間がかかることもあるため、住まいを早めに決めて登録を済ませておくと安心です。日本人はドイツ入国後に現地の外国人局でワーホリの滞在許可を申請することもでき、最新は公式サイトでご確認ください（連邦住民登録法第17条）。

オランダは到着から5日以内に住民登録

オランダ政府は、4か月を超えて住む人は到着から5日以内に住民登録をするよう定めており、登録すると市民サービス番号（BSN）が付きます。オランダ移民局によると、日本人はワーホリの滞在許可を事前のビザなしで申請でき、許可は最長1年で延長はできません。日本人の枠は年200人で、2026年分は4月7日に上限に達したため、次の申請は2027年1月1日からです（2026年10月時点）。

2026年4月1日からは事前登録の手続きがなくなり、オンラインの申請書で直接申請する形になりました。枠が早く埋まるので、オランダを考える人は年明けすぐに申請できるよう準備し、到着後はすぐに市役所の予約を取りましょう。最新は公式サイトでご確認ください（オランダ政府の住民登録の案内）。

英国は番号の前でも働け、アイルランドは登録が必要

英国では、就労資格を証明できれば国民保険番号（NI番号）が届く前でも働き始められます。就労資格は、英国籍・アイルランド国籍以外の人は「share code」（オンラインで発行する確認コード）などで雇用主に示します（GOV.UKの国民保険番号の案内）。

アイルランドでは、ワーホリの許可を入国管理局で在留登録（IRP）し、働き始めるには個人公共サービス番号（PPS）も必要です。

IRP/PPSや家探し、仕事探しなどとにかく初心者が一人で全部やろうと思うのはかなりハードルが高いと思います。

ダブリンに5か月滞在した25歳の人の振り返りです（体験談を読む）。手続きの順番を出発前に調べておくと安心で、最新は公式サイトでご確認ください（アイルランド入国管理局の在留登録の案内）。

日本人が就きやすい仕事と必要な語学力

ワーホリ全般で人気なのはカフェやレストラン、ショップ、キッチンなどの接客・飲食の仕事で、ヨーロッパでも中心になります。英語圏以外の国では現地語の力で選べる仕事の幅が大きく変わるため、渡航前から語学の準備をしておきましょう。

• 飲食・販売・キッチンの仕事が中心
• 日本食レストランは最初の職歴づくりに
• 英語圏以外では現地語が仕事の幅を決める

飲食・販売・キッチンの仕事が中心

日本ワーキング・ホリデー協会は、ワーホリ全般で人気の仕事にカフェやレストランのウェイター、ショップ店員、キッチンスタッフを挙げ、ほかにツアーガイドやホテルのフロント、オフィスワーク、日本語教師、ベビーシッターも紹介しています。

Study Work Hub編集部の「ワーホリ・留学実態調査2026」（2026年6月更新）で留学・ワーホリ経験者94人の体験談を集計すると、大変だったことに「仕事・求人探し」を挙げた人は47%でした（渡航先はヨーロッパに限りません）。約半数が仕事探しで苦労しているので、到着前に求人サイトや紹介してくれる人の当てを用意しておきましょう。

仕事ではとにかくコミュニケーション能力を問われるので聞かれたら答えるではなく、積極的に自分から声をかけるという姿勢が求められました。

イギリスのレディングでワーホリをした22歳の人の言葉です（体験談を読む）。この人の職場では、聞かれたら答えるだけでなく、自分から話しかける姿勢が求められたそうです。

日本食レストランは最初の職歴づくりに

日本ワーキング・ホリデー協会によると、日本食レストランで働く人も多いそうです。日本ワーキング・ホリデー協会のブログも、最初から理想の仕事を求めず、まず雇ってくれる場所で現地での職歴をつくることを勧めています。

ただし同じ協会は、日本食レストランだけで働き続けると現地の言葉を使う機会が減るため、途中で職場を変えることも勧めています。外務省は、ワーホリで不当に安い賃金で働かされた例が寄せられていると注意しているので、時給が最低賃金を下回っていないかも確かめ、最新は公式サイトでご確認ください（日本ワーキング・ホリデー協会のワーホリ中の仕事の解説）。

英語圏以外では現地語が仕事の幅を決める

在日フランス大使館は、フランス語の習得は仕事探しのうえで大いに役立つとしています。デンマークの公的な求人サイトJobnetのように英語の求人も載せる国はありますが、現地語ができるほど応募できる仕事は増えるはずです。

渡航前に少しでもドイツ語の基礎を勉強しておくことを強く勧めます。

ベルリンでワーホリをした26歳の人の助言です（体験談を読む）。英語で働きたいなら英国やアイルランド、現地語も学びたいならドイツやフランスと、語学の目的から国を選ぶのも一つの考え方です。ドイツの語学コースは週20時間までなどの条件があるため、最新は公式サイトでご確認ください（在日ドイツ大使館のワーホリビザの案内）。

ヨーロッパ各国の最低賃金と収入の目安

ヨーロッパの最低賃金は国によって大きく違い、次の表の中ではアイルランドがチェコの約2.6倍、スペインの約1.7倍です。EU統計局（Eurostat）がまとめた2026年7月時点の法定最低賃金（月額・税引前）は次のとおりです。

• アイルランドやドイツは月2,300ユーロ台
• 英国は時給12.71ポンドで月約2,065ポンド
• ドイツのミニジョブは月603ユーロまで

時給で決めている国は月額に換算した値で、ユーロ以外の国（ポーランド・チェコ）は換算したときの為替相場で値が変わります。デンマーク・オーストリア・イタリア・フィンランド・スウェーデンには法定の最低賃金がありません。

アイルランドやドイツは月2,300ユーロ台

各国政府が定める時給は、アイルランドが20歳以上で14.15ユーロ（2026年1月から）、ドイツが13.90ユーロ（同）、オランダが21歳以上で14.99ユーロ（2026年7月から）、フランスが12.31ユーロ（2026年6月から）です。ドイツは2027年に14.60ユーロへ、アイルランドも2027年1月から14.94ユーロへの引き上げが予定・発表されています（アイルランドは法律の成立が前提）。

法定の最低賃金がないデンマークなどでは、賃金は労働協約で決まるため、時給の相場は雇用主に確かめる必要があります。ワーホリの就労は旅行・滞在の資金を補うためのものなので、「稼げる国」より「生活費の一部をまかなえるか」で考え、最新は公式サイトでご確認ください（Eurostatの最低賃金の統計）。

英国は時給12.71ポンドで月約2,065ポンド

英国の最低賃金は21歳以上で時給12.71ポンド、18〜20歳で10.85ポンドで、2026年4月1日からの額です。ロンドンも全国と同じ金額で、毎年4月に改定されます。

当サイトの試算では、21歳以上が最低賃金で週37.5時間働くと、税引前で月約2,065ポンドになります（12.71ポンド×37.5時間×52週÷12）。会社員の国民保険料は月1,048ポンドを超える部分に8%かかるため、この場合は月約81ポンドです。さらに所得税（年12,570ポンドを超える部分に20%）が月約204ポンドかかり、1年通して働いた場合は合わせて月約285ポンドが差し引かれます（当サイトの試算）。最新は公式サイトでご確認ください（GOV.UKの最低賃金の案内）。

ドイツのミニジョブは月603ユーロまで

ドイツのミニジョブは、月の平均の収入が603ユーロまでの働き方で、2026年1月から上限が556ユーロから引き上げられました。2027年には633ユーロになる予定です（ドイツ年金保険の発表）。

最低賃金の13.90ユーロで割ると、ミニジョブで働けるのは月およそ43時間、週にすると10時間ほどです。生活費の多くをミニジョブだけでまかなうのは難しいため、ほかの働き方と組み合わせられるかを大使館や雇用主に確かめ、最新は公式サイトでご確認ください（ミニジョブ・センターの収入上限の案内）。

ヨーロッパでのワーホリの仕事の探し方

ヨーロッパでの仕事探しは、国の公的な求人サイトとEUの求人ネットワークEURESを使いつつ、人からの紹介も頼るのが近道です。応募する前には、時給が最低賃金を下回っていないかと、雇用の届出がされるかを必ず確かめましょう。

• 国の公的な求人サイトとEURESを使う
• 人からの紹介が仕事への近道になる
• 最低賃金と雇用の届出を必ず確かめる

国の公的な求人サイトとEURESを使う

EUの公式の求人ネットワークEURESには、ヨーロッパ全体でおよそ300万件の求人と5,000の雇用主が登録されています。ただし説明はEU市民向けが中心なので、日本人のワーホリの手続きは各国の大使館や移民局で確かめましょう。

各国の公的な求人サイトには、英国のFind a job、アイルランドのJobsIreland、ドイツの連邦雇用庁のJobsuche、フランスのFrance Travail、デンマークのJobnet、オーストリアのAMSなどがあります。英語の履歴書の書き方はワーホリの英文履歴書のテンプレートも参考になります（EURESの求職者向けページ）。

人からの紹介が仕事への近道になる

日本ワーキング・ホリデー協会は、求人サイトで応募を続ける、履歴書を直接お店に持っていくといった方法に加え、いちばん効率的なのは誰かから仕事を紹介してもらう方法だとしています。

語学学校やシェアハウス、前の職場で知り合った人に、仕事を探していることを伝えておくと話が広がりやすいでしょう。体験談でも、言葉に自信がなかった人が働きながら慣れていった例があります。

最初は言語も分からず不安になると思いますが、実際に現地で働いたり人と関わったりする中で、少しずつ慣れていきます。

ライプツィヒでワーホリをした21歳の人の助言です（体験談を読む）。最初の仕事で人とのつながりができると、次の仕事も見つけやすくなるでしょう。

最低賃金と雇用の届出を必ず確かめる

外務省は、ワーホリで不当に安い賃金で働かされた、セクハラやパワハラを受けたといった情報が寄せられているとして、現地の労働法規を前もって調べるよう勧めています。アイルランド政府の案内も、原則として最低賃金より安い給料で働く約束はできないという立場です。

在日フランス大使館は、ワーホリビザで事前の労働許可は要らなくても、雇用主には届出と保険料の支払いが必要だとし、契約の内容と届出を確かめるよう勧めています。届出のない働き方は避け、最新は公式サイトでご確認ください（外務省のワーキング・ホリデー制度のページ）。

よくある質問

ヨーロッパのワーホリで働くことについて、4つの質問に短く答えます。

• 現地語が話せなくても働けますか？
• ヨーロッパで一番稼げる国はどこですか？
• 日本の仕事をリモートで続けられますか？
• ヨーロッパで2回ワーホリはできますか？

現地語が話せなくても働けますか？

英語で働ける職場もありますが、英語圏以外の国では現地語の力で選べる仕事の幅が大きく変わります。在日フランス大使館もフランス語は仕事探しに大いに役立つとしているので、渡航前から基礎を学んでおくと安心です。

ヨーロッパで一番稼げる国はどこですか？

2026年7月時点の最低賃金の月額がいちばん高い協定国はルクセンブルク（2,771ユーロ）で、次いでアイルランド・ドイツ・オランダが2,300ユーロ台です。オランダ・アイルランド・英国は20歳前後までは低い額が使われます。ただしワーホリの就労は旅行・滞在の資金を補うもので、デンマークのように働ける期間に上限がある国もあるため、最新は公式サイトでご確認ください。

日本の仕事をリモートで続けられますか？

フリーランス（自営）として仕事を受けるのは、オランダやデンマークでは認められていません。日本の会社に雇われたままリモートで働く場合の扱いは公式の案内に書かれていないため、出発前に大使館へ確かめ、最新は公式サイトでご確認ください。

ヨーロッパで2回ワーホリはできますか？

2026年10月時点で、日本人がヨーロッパで生涯2回参加できるのはスロバキアだけです（外務省）。英国は1回ですが最長2年滞在でき、ドイツやデンマークなどの改訂で2回になったのは相手国の人が日本に来る場合です。最新は公式サイトでご確認ください。

まとめ

ヨーロッパのワーホリでは、英国が最長2年でほとんどの仕事ができる一方、ドイツは休暇中の仕事の期間が限られ、デンマークは働ける月数に上限があり、オランダやデンマークは自営ができません。多くの国で住民登録や番号の手続きが先に必要で、就きやすいのは飲食や販売、選べる仕事の幅は語学力で変わります。最新は公式サイトでご確認ください。

まずは行きたい国の就労の決まりと最低賃金を確かめ、到着後の登録の順番を書き出してみてください。国ごとの条件は英国やドイツのワーホリガイドで確かめられます。

この記事の出典

• 外務省「ワーキング・ホリデー制度」
• GOV.UK「Youth Mobility Scheme visa」
• GOV.UK「Apply for a National Insurance number」
• GOV.UK「Prove your right to work to an employer」
• GOV.UK「National Minimum Wage rates」
• GOV.UK「Income Tax rates and Personal Allowances」
• ドイツ年金保険バーデン・ヴュルテンベルク「Minijob-Grenze 2026・2027」
• ミニジョブ・センター「70日と3か月の違い」
• GOV.UK「National Insurance: how much you pay」
• 在日アイルランド大使館「Working Holiday Programme」
• Immigration Service Delivery「Required documents」
• Citizens Information「Minimum wage」
• 在日ドイツ大使館「Visa for a Working Holiday」
• ドイツ連邦住民登録法 第17条
• ベルリン市「Steueridentifikationsnummer - Vergabe」
• ドイツ連邦労働社会省「Mindestlohn」
• ミニジョブ・センター「Minijob mit Verdienstgrenze」
• 在日フランス大使館「ワーキングホリデービザ」
• 在日フランス大使館「Working Holiday 到着後の案内」
• service-public.fr「SMIC」
• オランダ移民局「Verblijfsvergunning Working Holiday」
• オランダ政府「住民登録」
• オランダ政府「Bedragen minimumloon 2026」
• デンマーク移民局「Working Holiday - Japan」
• チェコ共和国大使館「ワーキングホリデービザについて」
• ポルトガル外務省「Youth mobility」
• スペイン官報「日西ワーキング・ホリデー協定」
• 日本ワーキング・ホリデー協会「イタリアのワーキングホリデー」
• 日本ワーキング・ホリデー協会「ワーキングホリデー中の仕事について」
• Eurostat「Minimum wage statistics」
• EURES「Jobseekers」
• EURES「Living and working conditions: Denmark」
• Study Work Hub「ワーホリ・留学実態調査2026」