Study Work Hub
2026年10月23日

社会人留学で後悔する5つのパターン｜原因と就職への影響・防ぎ方

社会人の語学留学で後悔につながりやすい5つの点（英語・お金・帰国後の転職・孤独・住まい）を、原因と防ぎ方の表で整理。後悔しないために確かめたい3つのこと、帰国後の就職に不利かを公的な調査で検証し、休職・退職・短期の違い、出発前・留学中・帰国後の準備、すでに後悔しているときの相談先まで解説します。

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社会人留学で後悔する5つのパターン｜原因と就職への影響・防ぎ方

「社会人になってから留学して、後悔しないだろうか」。仕事を辞めて行って帰国後の転職で困らないか、貯金を使い切って生活が苦しくならないか、3か月や半年で英語は本当に伸びるのか、不安が次々に浮かびます。「逃げだと思われないか」という迷いと、行かなかったら後悔しそうな気持ちの間で揺れる方も少なくありません。

そこで本記事では、社会人の留学でよくある後悔を5つのパターンに分け、原因と防ぎ方を公的な調査と体験談をもとに整理します。自分に当てはまる点がないかを確かめながら、行くかどうかを落ち着いて判断できるはずです。

あわせて、帰国後の就職への影響や、休職・退職・短期の選び方、後悔しないための準備も同じ流れで解説します。

社会人留学の後悔は5つのパターンに分かれる

社会人の語学留学で後悔につながりやすい点は、英語が伸びない、お金が足りない、帰国後の転職で説明できない、現地で孤立する、住まいでつまずく、の5つに分けて整理できます。どれも留学そのものより、出発前の目的・期間・お金・帰国後の計画のずれから生まれやすく、事前の決め方で減らせる部分も少なくありません。

5つのパターンの原因と防ぎ方を、先に表で整理します。

後悔のパターン

主な原因

防ぎ方

英語が伸びない

期間が短い・授業外で使わない

期間を目的から決める

お金が足りない

収入が止まる分を見ていない

帰国後の生活費も用意

転職で説明できない

目的と成果を言葉にしていない

できることを記録する

現地で孤立する

日本語の環境にこもる

人と関わる場を選ぶ

住まいでつまずく

契約を確かめずに払う

条件を書面で確かめる

Study Work Hub 編集部が2026年6月に更新した「ワーホリ・留学実態調査2026」では、アンケートとサイトへの投稿で集めた渡航経験者94人の体験談のうち、大変だった点に英語の壁を挙げた人が70%、住居が59%、渡航中の仕事・求人探しが47%、お金のやりくりが43%、孤独・人間関係が29%でした。同じ調査では96%が「また行きたい・おすすめ」と答えていて、大変さがあっても満足した人が多数です。社会人だけの集計ではありませんが、どこでつまずきやすいかの目安になります。

英語が思ったほど伸びなかった

1つめは、期待したほど英語が伸びなかったという後悔です。ケンブリッジ大学英語検定機構は、国際的なものさしであるCEFRで英語力が1段階上がるには、授業などの指導つきの学習で約200時間が目安だとしています。

オーストラリアで学生ビザの人が通う語学コースは週20時間以上の授業と決められていて、3か月なら授業だけで約240時間になる計算です。授業だけで見ると1段階分ほどなので、「3か月で話せるようになる」と期待すると差が出ます。同機構は授業外で英語に触れる量でも伸びが変わるとしているため、期間と過ごし方の両方を計画しましょう。

お金が足りず帰国後の生活が苦しくなった

退職して留学すると、学費と現地の生活費に加えて、帰国してから次の仕事が決まるまでの生活費も必要になります。この帰国後のお金を見積もらずに出発し、貯金を使い切って苦しくなるのが2つめの後悔です。

ハローワークの失業給付は、すぐに働ける状態の人が対象なので、海外で語学学校に通っている間は受け取れません。受け取れる期間も原則として離職の翌日から1年で、自費の語学留学は延長の理由として挙げられていません。1年近く留学すると、帰国したときには受け取れる期間が過ぎている可能性が高いため、帰国後の生活費は自分で用意する前提で計画しましょう。最新はハローワークの公式サイトでご確認ください。

帰国後の転職で経験をうまく説明できなかった

3つめは、帰国後の面接で留学の経験をうまく伝えられなかったという後悔です。「留学しました」だけでは、採用する側は何ができるようになったのかを判断できません。

中途採用では、企業はこれまでの経験や能力を重く見ています。何を目的に、現地で何をして、何ができるようになったかを、試験の成績や具体的な場面で示せるよう準備しておくことが大切です。詳しくは次の章で、公的な調査をもとに説明します。

現地で人と関われず心残りがある

4つめは、現地で人と関われず、せっかくの留学を生かしきれなかったという心残りです。外務省が2023年に、在留届を出している海外在住の日本人にオンラインで行い、約5万5千人から回答を得た調査では、孤独を感じることがある人は44.9%で、国内の調査より5.6ポイント高い結果でした。

この調査は長く海外に住む人が中心で、語学留学生だけの数字ではありません。それでも、30歳でオーストラリアのケアンズに渡り、語学学校に3か月通ったあと、シェアハウスで暮らしながら現地で働いた人の体験談にも、次のような心残りが書かれています。

シェアハウスで暮らしていたときも、他のシェアメイトと上手くコミュニケーションを取ることが苦手で、あまり交流をすることができなかったのが残念でした。勇気を出して話しかけてみればよかったなと思います。

住まい探しや生活の立ち上げでつまずいた

5つめは、住まい探しなど生活の立ち上げでつまずいたという後悔です。オーストラリアのビクトリア州政府の留学生向けサイトは、借りている人がさらに部屋を貸す「又貸し」をめぐる問題が、留学生の相談の多い理由の一つだとしています。

同じサイトは、お金を払う前に貸す人の名前と連絡先を確かめ、家賃・保証金・入居日・期間を書面にし、家主の書面での許可を見せてもらうよう勧めています。法律は国や州で違いますが、契約の条件を書面で確かめてから払うことは、どの国でも役に立つ備えです。

社会人留学で後悔しないために確かめたい3つのこと

後悔を減らすために出発前に確かめたいのは、目的を1文で言えるか、期間を目的から逆算しているか、帰国後の生活費まで用意しているか、の3点です。厚生労働省の白書でも、キャリアの見通しがある人や自己啓発をしている人ほど転職活動に移りやすい傾向が示されていて、白書自身は因果関係を示すものではないと断っています。

留学の目的を1文で言えるかどうか

まず確かめたいのは、「英語の会議で発言できるようになる」のように、留学の目的を1文で言えるかどうかです。厚生労働省の「令和4年版 労働経済の分析」は、キャリアの見通しがある人や自己啓発に取り組む人は転職活動に移りやすく、職種を変えて転職した人では、転職前に自己啓発をした人ほど満足できる仕事に移りやすく、賃金も増えやすい傾向があると分析しています。

29歳でアメリカに留学した人の体験談には、目的を持って学んだことについて次のように書かれています。

語学力を伸ばす、その後の就職に活かすという目的をもって留学をしたため、学習にも力が入りました。

期間を目的から逆算して決めたかどうか

次に確かめたいのは、行ける期間からではなく、目的から期間を決めているかどうかです。英語力を1段階上げたいなら授業など指導つきの学習で約200時間が目安なので、授業時間だけで数えると、週20時間なら10週ほどの計算です。

一方で、「海外で学ぶことが自分に合うか確かめたい」が目的なら、1〜2週間の短期でも意味があります。期間と目的が合っていないと、どれだけ頑張っても「思っていたのと違う」という後悔につながりやすいので注意しましょう。

帰国後の生活費まで用意しているかどうか

3つめは、学費と現地の生活費だけでなく、帰国後に次の仕事が決まるまでの生活費まで予算に入れているかどうかです。Study Work Hub 編集部の同じ実態調査（2026年6月更新）では、渡航時に25〜29歳だった人（34件）の現地での月の生活費の中央値は18.0万円でした。

現地の生活費は国や都市で大きく変わるため、この数字はあくまで目安です。退職して行く場合は、帰国後の数か月分の生活費も別に確保しておくと、焦らずに次の仕事を探せます。

社会人留学は帰国後の就職に不利なのか

公的なデータからは、社会人の語学留学が転職で「不利」とも「有利」とも言い切れません。確かなのは、中途採用で企業が経験と能力を重く見ていることで、留学で何ができるようになったかを説明できるかどうかで伝わり方が変わります。

中途採用で企業が見るのは経験と能力

厚生労働省が2025年10月時点で約9,000の事業所から回答を得た「転職者実態調査」では、転職者の賃金を決めるときに最も重視した要素は「これまでの経験・能力・知識」で38.4%でした。専門的・技術的な仕事で採用した理由も、「経験を活かし即戦力になるから」が64.1%で最多です。

つまり、企業が知りたいのは「どこにいたか」より「何ができるか」です。語学留学の期間も、何を身につけ、仕事でどう生かせるかを示せれば、判断の材料になると考えられます。

留学したという事実だけでは評価されにくい

留学したこと自体を選考で重く見る企業は多くありません。経団連が2018年に会員企業1,376社に行い597社から回答を得た新卒採用の調査では、選考で特に重視した点として「留学経験」を選んだ企業は0.5%、「語学力」は6.2%でした。

新卒向けで古い調査なので参考にとどまりますが、大学の留学経験者を対象にした研究でも、評価されたと感じたのは留学したことより、身につけた語学力やコミュニケーションの経験だったと報告されています。留学の価値は「行ったこと」より「身につけたこと」で伝わると考えておきましょう。海外の大学院で学位を取ってキャリアに生かしたい場合の進め方は、社会人の海外大学院進学の解説で紹介しています。

1年近い空白は理由を聞かれる前提で準備する

1年近く仕事を離れる人は、転職する人の中では少数派です。厚生労働省が全国の事業所の入職者を調べた「雇用動向調査」（2025年）で、前の仕事を辞めて2年未満で入職した人を見ると、離職期間が6か月以上だった人は約2割、1年以上は6.9%でした。

このデータは空白が長いと不採用になるという意味ではありませんが、少数派なので、面接で理由を聞かれる前提で準備しておくと安心です。ハローワークの職務経歴書の案内も、留学歴や語学力を書く欄を示し、語学力は検定の成績や水準で書くよう勧めています。

現地のインターンが帰国後の就職に役立った例

留学中に仕事につながる経験を積むと、帰国後に説明しやすくなるのが利点です。29歳でアメリカ・カリフォルニアに1年1か月留学した人の体験談には、次のように書かれています。

最初の半年ほどは大学の付属校で語学を学び、その後大学の授業を取れるビジネスコースへと進み、自分の関連する業界の地元の会社でインターンシップをしました。この経験が帰国後の就職に役立ったと思います。

これは一人の体験で、誰にでも同じ結果が出るわけではありません。ただ、語学を学ぶだけで終わらせず、自分の業界に近い経験を加えたことが、帰国後に話せる材料になった例といえます。インターンや仕事ができるかはビザの種類と通うコースで決まるため、最新は行き先の国の公式サイトでご確認ください。

休職・退職・短期で変わる後悔の残り方

休職なら戻る場所があり、退職なら期間を自由に決められ、有給休暇を使った短期なら仕事を辞めずに試せます。どれが後悔しにくいかは、戻る場所・収入の当て・期間の自由のどれを優先するかで変わるので、まず勤め先の制度を確かめましょう。

休職なら戻れるが学ぶための休暇制度は少ない

2025年10月に始まった国の教育訓練休暇給付金は、語学留学も対象になると厚生労働省が案内しています。雇用保険に5年以上加入しているなどの条件を満たす人が、会社の制度に基づく連続30日以上の無給の休暇を会社の承認を得て取ると、加入期間に応じて90〜150日分の給付を受けられます。

ただし、厚生労働省が2025年10月時点で常用労働者30人以上の企業に行った「能力開発基本調査」では、教育訓練休暇制度を導入している企業は5.7%でした。給付を受けると雇用保険の加入期間がリセットされる点もあるため、条件は公式サイトで確かめ、まず勤め先の就業規則を確認しましょう。

退職すると留学中は失業給付を受けられない

退職して行く場合は、会社の制度に左右されずに期間や行き先を決められます。その代わり、留学中は失業給付を受けられず、受け取れる期間も原則として離職の翌日から1年です。

受け取れる期間の延長の理由として挙げられているのは、病気やけが、妊娠、出産、育児などで、自費の語学留学は挙げられていません。受け取れるかどうかは、帰国後にハローワークで確かめましょう。住民税や年金、健康保険の扱いは社会人の語学留学ガイドで詳しく説明しています。

有給休暇で短期に試すのも一つの方法

仕事を辞めずに、有給休暇で1〜2週間の短期留学を試す方法もあります。厚生労働省が2025年1月時点で全国の企業約3,800社から回答を得た「就労条件総合調査」では、2024年の年次有給休暇の取得は1人平均12.1日でした。

短期では英語力を大きく伸ばすのは難しいものの、海外で学ぶことや一人の暮らしが自分に合うかは確かめられます。長期留学に踏み切る前の下見として使えば、大きな決断を後悔するリスクを小さくできるでしょう。

後悔しないための準備を時期ごとに進める

後悔を減らすには、出発前に目的・期間・お金を決め、留学中は人と関わる場を自分から選び、帰国後はできるようになったことを書類にまとめる、という順で準備を進めるのが近道です。

出発前は目的・期間・お金を書き出す

出発前に紙に書き出しておきたいのは、次の5つです。

  • 留学の目的を1文で書く
  • 目的から期間を逆算する
  • 総額と帰国後の生活費を出す
  • 勤め先の休職制度を確かめる
  • 出発前から英語の学習を始める

英語の学習を先に始めておくと、現地でできることの幅が広がります。授業外で英語に触れる量も伸びを左右するため、出発前の数か月をどう使うかも計画に入れておきましょう。

留学中は人と関わる場を自分から選ぶ

留学中は、人と直接会う場を自分から選んでおくと安心です。外務省の調査では、孤独を感じていない人のほうが、趣味やスポーツで外出したり、直接会って話したりする割合が高い傾向がありました。

同じ調査で、相談相手がいない人のうち孤独を「しばしば・常に」感じる人は24.1%と、相談相手がいる人の4.3%を大きく上回っています。学校のアクティビティや趣味の集まりに参加し、日本の家族や友人とも連絡を取り続けておくと安心です。学んだことやできるようになったことを日記やメモに残しておくと、帰国後の説明にも使えます。

帰国後はできるようになったことを書類にする

帰国したら、留学で身につけたことを職務経歴書に書ける形にまとめるのが第一歩です。ハローワークは、職務経歴書を実務能力を伝える書類と位置づけ、語学力は検定の成績や水準で示すよう案内しています。

厚生労働省のジョブ・カードには、学習歴や訓練歴を書くシートがあり、語学学校での学びを整理するのに使えます。作った内容の一部は履歴書や職務経歴書に写せるので、転職活動の準備として早めに取りかかりましょう。

すでに後悔していると感じたときにできること

留学中に後悔していると感じたら、日本語で相談できる窓口を使って気持ちを整理し、帰国後ならジョブ・カードや無料のキャリア相談で経験を言葉にし直すことから始めましょう。一人で抱え込まず、使える支援に早めにつながることが大切です。

留学中なら日本語で相談できる窓口がある

外務省は、海外に住む日本人が孤独・孤立に陥りやすいとして、24時間365日、日本語のチャットで相談できる窓口を設けています。年齢や性別を問わず無料・匿名で使え、2025年度には海外に住む日本人から3,582件の相談が寄せられました。

相談先の一覧は、外務省の海外安全ホームページで確かめられます。「帰国したら失敗だ」と一人で思い詰める前に、出発前から相談先を控えておくと安心です。

帰国後はジョブ・カードで経験を整理する

帰国後に後悔が残っているなら、まず留学の経験を書き出して整理しましょう。厚生労働省のジョブ・カードには、キャリアの計画、職務経歴、学習歴・訓練歴を書くシートがあり、免許や資格、学びの記録をためておける仕組みです。

語学学校で学んだ内容や、取った検定の成績を学習歴のシートにまとめると、何ができるようになったかが自分でも見えてきます。後悔していた経験も、言葉にし直すと面接で話せる材料に変わることがあります。

無料のキャリア相談で次の仕事を考える

次の仕事の方向が決められないときは、無料のキャリア相談を使うのが近道です。全国47か所のキャリア形成・リスキリング支援センターと、ハローワークの相談コーナーで、ジョブ・カードを使った相談を対面かオンラインで受けられます。

仕事選びや能力開発の専門家と話すことで、留学の経験を生かせる仕事の方向が見えてくることもあります。最新の窓口や予約の方法は、厚生労働省のマイジョブ・カードのサイトでご確認ください。

よくある質問

社会人の留学の後悔について、よく出る質問への答えをまとめました。

「逃げの留学」と言われたらどう考えればいいですか？

目的と帰国後の使い道を、自分の言葉で説明できるかを確かめてみましょう。「英語の会議で発言できるようになり、帰国後は海外との取引がある仕事に就く」のように言えれば、家族や上司への説明にもなり、逃げとは受け取られにくくなります。

30代からの語学留学は遅いですか？

遅いとは限りません。外務省（2026年4月1日現在）によると、ワーキング・ホリデーは申請時30歳以下が原則です。この年齢の上限はワーホリの制度の話で、学生として学校に通う留学の条件とは別なので、最新の条件は行き先の国の公式サイトでご確認ください。

休職して語学留学はできますか？

勤め先に休暇や休職の制度があり、会社が認めればできます。条件を満たせば国の教育訓練休暇給付金も使え、語学留学も対象と厚生労働省が案内しています。最新は厚生労働省の公式サイトでご確認ください。

まとめ

社会人の語学留学の後悔は、英語・お金・帰国後の転職・孤独・住まいの5つに分かれ、多くは出発前の目的・期間・お金・帰国後の計画のずれから生まれます。転職で不利かどうかは、留学で何ができるようになったかを説明できるかで変わります。休職・退職・短期のどれを選ぶかも、戻る場所と収入の当てから考えましょう。

次にやることは、留学の目的を1文で書き出し、勤め先の休職制度を確かめることです。お金や手続きの詳しい準備は社会人の語学留学ガイドで確認できます。

この記事の出典

制度と調査の数値は、2026年10月21日に各公式サイトで確認しました。制度は改正されることがあるため、最新は各機関の公式サイトでご確認ください。

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